日本郵船は操船事故の防止に向け、船橋(ブリッジ)内撮影用カメラなどで構成される「ドライブレコーダー」をバルカーに導入する。
9月からケープ・パナマックスなどを中心とする自社仕組船約50隻を対象に設置していく。
操船の様子が可視化され、乗組員自身によるレビューが可能となる。
ドライブレコーダー導入の主な目的は操船事故の未然防止だ。
「衝突などの操船事故は社会的な影響も大きい。長年にわたって対策は練ってきたが、有効打が見いだせていなかった。そうした中、今回新たな一歩を踏み出した」
また、ドライブレコーダーは事故が発生した際の原因調査・再発防止策の検討にも有効だ。
さらに、船舶管理会社による乗組員に対する航海検船の効率化にも資するという。
通常、同検船には検査官の派遣が伴うが、ドライブレコーダー導入船については、録画機を回収することで、記録映像が確認できるため、
陸上のオフィスでも必要なチェックが可能となる。
■低コスト・短時間の設置可
ドライブレコーダーは船内撮影用カメラと船外撮影用カメラ、音声マイク、録画機などで構成。いずれの機器も市販のもので総費用は10万円以下、設置も数時間で終わるという。
必要な映像はボタン1つで簡単に切り取りができるよう工夫した。録画は24時間・60日分対応可能で古いデータから上書きされる。
郵船は9月以降、ケープ・パナマックスなどのドライバルクの仕組船約50隻にドライブレコーダーを順次導入していく。
9月10日には安全実務者会議を開催し、船主ら約70-80人を招く。その中で運用マニュアルなどを紹介する。
すでに18年12月-19年3月にかけて、日本-豪州間を行き来するパナマックス1隻で試験的に設置し、検証を実施した。
航海後には乗組員らにアンケートを行い改善点も抽出するなど、一定の成果を得たことから、このたび仕組船への導入を決めた。
将来的には他船種への拡大も視野に入れるという。
一方で、導入に際しての課題として、記録されることに対する乗組員らの心理的な負担が挙げられる。